副業で1日に当てる作業時間について

あなたの属性によって、当てられる作業時間が異なるので、目安の時間を設けることは難しいです。

例えば、学生であれば文系学生であれば、学校の授業＋アルバイト、サークル以外の空き時間で作業に当てられるので、現役の社会人と比べても時間的なゆとりはあると思います。

一方で、現役の会社員であれば、平日の仕事が終わってから帰宅後の時間が充てられますが、仕事終わりが19時で20時の帰宅となると、夕食の時間や家族との団らんもありますので、入浴以外の就寝までの時間となると、1〜2時間充てられれば理想でしょう。
また、土日などの休日の時間も有効に活用できれば、3時間〜半日は充てられると思います。
もちろん平日の会社員としての仕事でクタクタなので、休日はしっかり休むことが前提ですが、それ以外で避ける時間があれば持っていただくのが成果を出す秘訣です。
副業にも真剣に取り組むぞという姿勢は大事ですが、本業とのバランスをうまくいかせるスタイルとするのが望ましいです。

業態別で相性の良い副業を取り入れる

もう少し詳しく業種別のオススメを紹介します。

例えば平日はガテン系や接客業、工場勤務などで体を使う仕事をされている方は真逆のパソコンを使った副業をするのはバランスが良いです。
一方で、平日は日中デスクワークで机の上にかじりついている方は、例えば、動画撮影であったり、あるいは直接店舗に出向いて転売のための仕入れをするなど体を実際に使って足を使う副業は相性が良いです。

最近は私自身はあまりやっていませんが、一時期直接コンビニに出向いての仕入れをメインとした副業をしていましたが、普段はデスクワークのため、バランスが良いと感じたことがありました。

普段体を動かさないので、いろいろなところに仕入れに出かけるのは気分転換になりますので、まさに一石二鳥と思いました。
今でも時々不用品や読み終わった本やクリア後のゲームをメルカリやヤフオクで売ることがありますが、会社員＋転売もオススメの組み合わせと言えるでしょう。

副業はバレないのか？

結論から言うと、何も対策をしなければ、年末に経理から発行される源泉徴収票の住民税の額が昨年と比べて大幅に上がっている場合は、会社に副業がバレる可能性が高いです。
一般的に企業にお勤めの方は、住民税を給与天引きする「特別徴収」を適用しているためです。

住民税を普通徴収にすれば会社にバレない

会社に副業がバレないために対策が必要となるのですが、住民税を自分自身で納付する「普通徴収」を選択することで対策が可能となります。自身で副業分の住民税を納めることが可能です。

普通徴収が適応となるかについてはお住まいの自治体によりますが、多くの自治体では適応可能です。
ただ最近では、多くの自治体では企業に対し特別徴収を推進していますので、普通徴収ができないはケースもありますので事前に確認するのがよいでしょう。